インバウンド対策の強い味方!今話題のタブレット型通訳サービスとは

タブレット型通訳サービス

今通信業界では、タブレット型の通信サービスが話題になっています。
このサービスは訪日外国人と接する業種である小売店や飲食店、商業施設などにぴったりな新しい通信サービスとされ、国内で導入企業が年々増え続けています。

日本に訪れた外国人との会話の架け橋になる、タブレット型通訳サービスというものがどのようなシステムなのか、そのメリット・デメリットについて見ていきましょう。

タブレット型通訳サービスとは

タブレット型通訳サービスとは、通訳会社の提供しているタブレットを利用し「通訳オペレーター」とタブレットを通して通信をしながら遠隔で通訳をしてもらうライブ通訳の総称です。

一般的な通訳というのは、話し手と聞き手の間に通訳者をつけ、実際の肉声や音声機器を通して通訳を伝えていく形が取られます。
こういった通訳方法では、1人の通訳者が対応できる対象者が限られるうえに、企業が通訳者に通訳を依頼する際、多額のコストが発生してしまいます。

タブレット型通訳サービスは、そういった人員不足・経費削減と言った問題を解決し、中小企業でも手軽に通訳を導入できる先進的な通訳サービスとなっています。

このサービスのメリット

24時間いつでも必要な時に利用できる

タブレット型通信サービスなら、多数のオペレーターが専用のコールセンターで24時間365日待機しているので、いつでも好きな時間に通訳サービスを利用できます。

通訳ガイドやスタッフを実際に雇うことになれば、もちろん日本の労働基準法に則った雇用契約を結ばなければなりません。どうしても通訳がいない時間・曜日が発生してしまうもの。しかし、それを気にせず利用できるのは企業にとっても嬉しいサービスです。

通訳のためのコストを削減できる

人材が常駐しているわけではないので、コストを格段に下げられます。
タブレット型通信サービスは規定の契約料金とタブレットレンタル代さえ支払ってしまえば、人件費や経費を増やさずしてお手軽に通信サービスを利用できます。

一方、人的な通訳というのは導入するとどうしてもその分のコストがかさんでしまうもの。常駐スタッフとして雇うならその分の給料や交通費などの人件費が増えますし、出張や有事の時のみ依頼する場合も、交通費や出張費、基本料金などで高額な費用を支払わなければならないでしょう。

こういったコスト面でのメリットこそ、さまざまな企業がタブレット型通信サービスを取り入れている理由の一つでもあります。

コストを削減しながらも、外国人観光客への言語対策ができるのはタブレット型通訳サービスだからこその利点です。

1つのタブレットで多言語通訳を活用できる

タブレット型通訳サービスでは、英語・日本語だけではなく、中国語や韓国語、タイ語など各国の通訳に対応しており、1台で多言語通訳がまかなえてしまいます。

今の日本には、英語圏の外国人だけではく経済成長を遂げたアジア諸国の人々も多数来日しています。そのため、今までのような英語→日本語・日本語→英語だけの通訳では、円滑なコミュニケーションが図れない場面も増えてきました。

2020年の東京オリンピックに向けて、増え続ける訪日外国人。そんな中、企業の強い味方になってくれます。

顔が映るので言葉のニュアンスをつかみやすい

タブレット型通信サービスでは、テレビ電話のようにお互いの顔をタブレットに映しだした状態で通訳を実施。同じライブ通訳の中に電話で通訳を行う「電話通訳サービス」というものも存在しますが、声だけでは周囲の状況や相手の気持などがつかみきれないケースもあります。

通訳の際、タブレットで表情を写したり、メニューや価格表を直接オペレーターに見せられることによって、より確実に正確な通訳を提供できるというわけです。

このサービスのデメリット

重量があるので持ち運びが大変

タブレット型通信サービスでは、通信会社が用意したiPadなどのタブレットを使用してライブ通訳を行います。そのため、持ち運びながら通訳を行う場合、タブレット分荷物が多くなってしまうという多少のデメリットは存在します。

とはいえ、今販売されているタブレットはどれも薄型・軽量の物が多く、持ち運びがストレスになるような重量のあるものはあまり存在しないので、心配しすぎる必要はありません。

また、施設や企業の受付などで利用する場合には備えつけで対応できるので、こういったデメリットに影響されにくいのではないでしょうか。

インターネット通信環境が影響する

タブレットでの通信は、Wi-Fiや4G/LTEといったネット環境を利用して行われます。
電波の繋がりにくい地下フロアや入り組んだ建物の中などでは、通信環境が安定せずオペレーターとのやりとりに齟齬が発生する可能性があるので注意が必要です。

公共Wi-Fiに対応しているサービスも多くあるので、自社が導入したい場所の通信環境を良く確認して選ぶようにしましょう。

バッテリー残量を気にしなければならない

タブレットは電子機器なので、バッテリーが切れてしまえばもちろん使うことはできません。備えつけの場合でも、しっかりと充電されているかを定期的に確認しなければなりませんし、外出で持ち歩く場合にはモバイルバッテリーなどを用意する手間がかかってしまうことも事実です。

とはいえ、こういったバッテリーへの対応は、携帯電話やスマホを持ち歩いている人々には慣れている場合が多いので、気にしすぎる必要はないでしょう。

どういった企業が導入しているか

国内で導入企業が続々と増えているタブレット型通信サービスですが、具体的にはどのような企業がこのサービスを取り入れているのでしょうか。

やはり、観光やビジネスで外国人が利用することが多い宿泊施設はいち早くこのサービスを取り入れているようです。ホテルモントレグループや、サンルートホテルグループなどがフロント対応にタブレット型通訳サービスを導入し、国籍に関わらない快適な接客のサポートとして活用しています。

また、オリックスレンタカーやレンタリース東海などレンタカー業界でも、タブレット型通信サービスは活躍しています。車の貸し出しという命に関わるサービスだからこそ、確実な通訳が必要となるのでしょう。

観光事業だけではなく、国内の病院でもタブレット型通信サービスが取り入れられ始めています。聖隷浜松病院などでは、患者への治療説明や診察、入院中の応対などにタブレット型通訳を導入し、訪日外国人患者に対し「不安を感じさせない病院づくり」を目指しています。

来訪外国人に備える

日本国内で通信サービスを促進させるカギとなりうるタブレット型通信サービス。今後の日本における来訪外国人への備えにも確かな力を発揮すると予想されます。

年々増加する来訪外国人は、2015年には1970万人を突破し、日本政府は2030年に6000万人の来訪外国人達成を目指し、日々日本を世界にアピールしています。

今後日本の観光地には今以上に多数の外国人が訪れると予想されていますが、実情として観光地に外国人に対して英語や他国言語で対応できるスタッフがいないという問題が持ち上がっています。

とくに、通訳ガイドを雇うコストが捻出できない中小企業にとって、これは経済発展の波に乗り遅れるかもしれない非常に重要な問題。だからこそ、コストが比較的安価で、手軽に取り入れられるタブレット型通信サービスは、来訪外国人の増加に対する備えとしてぴったりなのです。

まず世界に向けた接客のためにタブレット型通信サービスを導入し、並行してスタッフの英語などの言語スキルを高めていけば、さらに増加するであろう来訪外国人のシェアを集め、観光収入を企業の基盤の一つにできるようになるのではないでしょうか。